- Michihisa KOYAMA
グリーン水素・サーキュラーエコノミー2021
2021年は、脱炭素に向けたグリーン水素やサーキュラーエコノミーに関連した発信が続きました。2022年も加速していきますので、よろしくお願いいたします。
2021.3.24 【寄稿】日本の脱炭素投資2兆円は少な過ぎ、せめて集中投資戦略を明確に、日経xTech
2021.7.7 【依頼講演】再生可能エネルギーが主力電源となる再生エネ4.0時代における蓄エネルギー技術、日本学術振興会シリコン超集積システム第165委員会7月研究会 ＠online
2021.7.12 【動画配信】脱炭素時代のエネルギー～グリーン水素の位置づけと動向、環境ビジネスオンライン（全5回）
2021.9.24-25 【依頼講演】Economically-feasible Green Hydrogen Production, Renewable and Sustainable Energy Virtual＠online
2021.9.30 【プレスリリース】副産物の有効活用によるグリーン水素サプライチェーン構築に向けたシステム開発 ―未利用エネルギーと副産物の有効活用により水素の低コスト化を早期に実現―、PR Times
2021.10.7 【依頼講演】脱炭素時代のエネルギー～サプライチェーンのグリーン化とグリーン水素～、一木会セミナー＠大阪産業創造館 &online
2021.10.21 【依頼講演】脱炭素化に向けたグリーン水素の役割と低コスト化 情報機構セミナー@online
2021.11.2 【依頼講演】脱炭素・循環経済の潮流と基礎研究、第三回HiCRiCオンラインセミナー＠東広島&online
2021.11.9 【依頼講演】脱炭素に向けた水素の低コスト化とビジネスチャンス獲得の視点 JPIセミナー＠東京&オンライン
2021.11.27 【依頼講演】脱炭素の潮流・背景と今後の視点 プラチナ構想スクール修了生2021 年度・第8回アフターミーティング＠東京 &online
2021.12.10 【依頼講演】脱炭素とグリーントランスフォーメーション、プラチナ構想スクール第5回＠東京 &online
2021.12.15 【動画配信】国内グリーン水素の社会実装～国内外の水素の動向と早期社会実装の視点～、環境ビジネスオンライン
2021.12.15 【寄稿】加速する脱炭素化、再エネ活用を支える蓄電池や水素の動向に注目、日経xTech
最新記事
すべて表示2022年の夏は、7年ぶりに節電要請が出されると話題になっています。節電という言葉が生まれたのは、2011年の東日本大震災に伴う原発事故で電力不足が話題となった時でした。それまでは「省エネ」という概念でしたが、ピーク時の電力が不足するのに対応して電力使用を抑制するということを意味する言葉として使われるようになりました（参考１、２）。 当時の節電と2022年の節電、これからの節電は異なる点があります
日本は、2009年に家庭用燃料電池、2014年に燃料電池自動車の一般市販化を世界に先駆けて実現し、水素戦略などの策定も先導してきました。2017年に策定された水素基本戦略の中では、2030年の水素製造コスト目標を30円/Nm3（330円/kg）と早期に定めてきました。そのため、水素に関しては世界をリードする国と認識されてきました。しかし、カーボンニュートラルに向けた動きが世界中で先鋭化する中、その
最近、水素に様々な色が付けれら始めています。 水素は二次エネルギーで、それ自体でCO2を排出しなかったとしても一次エネルギーから水素を製造する段階でCO2を排出しては意味がなく、一次エネルギーを識別する意味で色がつけられはじめています。これは、電気は二次エネルギーで、それ自体でCO2を排出しなかったとしても一次エネルギーに化石資源を使ってはCO2を排出していまうことと同じですね。再生可能エネルギー