2022年の夏は、7年ぶりに節電要請が出されると話題になっています。節電という言葉が生まれたのは、2011年の東日本大震災に伴う原発事故で電力不足が話題となった時でした。それまでは「省エネ」という概念でしたが、ピーク時の電力が不足するのに対応して電力使用を抑制するということ...

日本は、2009年に家庭用燃料電池、2014年に燃料電池自動車の一般市販化を世界に先駆けて実現し、水素戦略などの策定も先導してきました。2017年に策定された水素基本戦略の中では、2030年の水素製造コスト目標を30円/Nm3（330円/kg）と早期に定めてきました。そのた...

2021年は、脱炭素に向けたグリーン水素やサーキュラーエコノミーに関連した発信が続きました。2022年も加速していきますので、よろしくお願いいたします。 2021.3.24　【寄稿】日本の脱炭素投資2兆円は少な過ぎ、せめて集中投資戦略を明確に、日経xTech...

最近、水素に様々な色が付けれら始めています。 水素は二次エネルギーで、それ自体でCO2を排出しなかったとしても一次エネルギーから水素を製造する段階でCO2を排出しては意味がなく、一次エネルギーを識別する意味で色がつけられはじめています。これは、電気は二次エネルギーで、それ自...

サーキュラーエコノミー、資本主義史上最大の革命、として巷間をにぎわせています。 様々な視点があり、定義も定まっているような、いないような、と思われる方も多いのではないでしょうか。サーキュラー＝循環の視点で、国内では環境省が地域循環共生圏の方針を打ち出しています。これまでの発...

「国内の再生可能エネルギーは高い？」の記事で示した下記の図、様々な示唆があります。今回、エネルギーを考える上でのパラダイムについて整理してみます。 パリ協定の目標である2030年温室効果ガス26%削減や第5次エネルギー基本計画における基本的な考え方は、「安定で低コストな原子...

日本における商用原子力発電は、アイゼンハワー大統領によるatoms for peaceの演説から10年後となる1963年に開始された。エネルギー白書などによれば、これまでの国内の発電容量と発電量の実績値は下記の通りだ。 世界における原子力の導入と同様、石油ショックのあった7...

原子力発電は、第二次大戦後、1953年の国連総会におけるアイゼンハワー米国大統領による『Atoms for Peace』と呼ばれる演説後は、世界的に原子力平和利用への注目が高まる中で建設がすすめられました。下図は各種資料を参考にまとめた世界における原子力の設備容量です。...

地球温暖化につながる温室効果ガスである二酸化炭素（CO2）を回収・貯留する技術は、CCS（CO2 Capture and Storage）と呼ばれます。しかし、CO2を回収し、貯留するだけではコスト増につながるだけで、経済インセンティブがないためなかなか導入が進みんできませ...

再生可能エネルギー、国内でも普及が進んでいますね。再生可能エネルギーは、地球温暖化対策の切り札であるだけでなく、地域における地産地消のエネルギー源として活用が期待されていますね。地産地消が実現されれば、地域の外で作られたエネルギーを購入する必要がなく、地域での雇用も生まれ得...