「国内の再生可能エネルギーは高い？」の記事で示した下記の図、様々な示唆があります。今回、エネルギーを考える上でのパラダイムについて整理してみます。 パリ協定の目標である2030年温室効果ガス26%削減や第5次エネルギー基本計画における基本的な考え方は、「安定で低コストな原子...

日本における商用原子力発電は、アイゼンハワー大統領によるatoms for peaceの演説から10年後となる1963年に開始された。エネルギー白書などによれば、これまでの国内の発電容量と発電量の実績値は下記の通りだ。 世界における原子力の導入と同様、石油ショックのあった7...

原子力発電は、第二次大戦後、1953年の国連総会におけるアイゼンハワー米国大統領による『Atoms for Peace』と呼ばれる演説後は、世界的に原子力平和利用への注目が高まる中で建設がすすめられました。下図は各種資料を参考にまとめた世界における原子力の設備容量です。...

地球温暖化につながる温室効果ガスである二酸化炭素（CO2）を回収・貯留する技術は、CCS（CO2 Capture and Storage）と呼ばれます。しかし、CO2を回収し、貯留するだけではコスト増につながるだけで、経済インセンティブがないためなかなか導入が進みんできませ...

再生可能エネルギー、国内でも普及が進んでいますね。再生可能エネルギーは、地球温暖化対策の切り札であるだけでなく、地域における地産地消のエネルギー源として活用が期待されていますね。地産地消が実現されれば、地域の外で作られたエネルギーを購入する必要がなく、地域での雇用も生まれ得...